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2021.02.10  2021.02.26コラム

働き方が大きく変わってもオフィスの必要性はかわらない?

働き方が大きく変わってもオフィスの必要性はかわらない?

「社員全員がテレワークになったとしてもオフィスって必要なの?」というお客様への記事です。

当記事では、働き方が変わった中での新たなオフィスの役割についてお伝えしていきます。

結論、たとえ働く場所、時間が自由になるのだとしても、オフィスは必要です。
考え方としては、”オフィ=働く場所の一つ”として捉えるのがベスト。

『決まった時間にオフィスでしか働けない』という考え方が変わりつつからです。

また、オフィスでしかできないことに目を向けると、自ずとオフィスの必要性が見えてきます。

多種多様な働き方に合わせた、新しいオフィスの在り方について、理解を深めていきましょう。

働き方が変わった影響でオフィス出社の機会が減った

働き方が変わった影響でオフィス出社の機会が減った

オフィスへの出勤が少なくなることで、企業側が得られるメリット、デメリットが浮き彫りになりつつあります。

テレワーク普及による企業へのメリット、デメリットは次の通りです。

[メリット]
・固定費削減
・ライフステージによる離職を防ぐ
・通勤が困難になっても自宅で業務可能
(自然災害などがあっても企業としての機能が最小限保持できる)

[デメリット]
・セキュリティ面に不安が残る
・社員の進捗状況や勤務中の姿勢を見られない

結果として、社員同士のコミュニケーションが減ってしまいがちです。
テレワークに慣れないうちは、業務が滞ることもあるので、評価しづらいと感じる経営者もいます。

多種多様な働き方ができる中でのオフィスの役割は3つ

多種多様な働き方ができる中でのオフィスの役割は3つ

テレワーク普及によりオフィスに行く目的が変わりつつあります。

結論、以下の3つが、今後オフィスとしてあるべき姿になりつつあります。

・対面でコミュニケーション取る場
・アイデアを出し合う、情報共有の場
・企業のビジョンをシェアし帰属意識を保つ場

それぞれ詳しくお伝えしますね。

新しい働き方でのオフィスの役割①リアルコミュニケーションの場

1つ目は『対面でのコミュニケーションを取る場』としてのオフィスです。

テレワークですと、人との関わりが最小限に抑えられます。
「無駄な気遣いや会話が減り、ストレスが少ない」と、社員の多くがメリットに感じていることでしょう。

一方で「新しいアイデアが浮かびにくくなった」と、感じている社員もいます。

結論、オフィスで直接人と関わることで、アイデアを閃きやすくなります。
対面でのコミュニケーションから様々な気づきを得られるからです。

フォーマル、インフォーマルともに、多様なコミュニケーションが取れるようにするにはオフィス空間をなるべく分断しないことが求められます。
見通しと風通しが良い、他部署の壁を越えて人が集まれるような場を設置しましょう。

新しい働き方でのオフィスの役割②企画やプロジェクトのアイデア出しの場

新しい働き方でのオフィスの役割②企画やプロジェクトのアイデア出しの場

2つ目は『企画やプロジェクトのアイデアを出し合う場』としてのオフィスです。

1つ目と内容が似ていますが、こちらで掲げるポイントは”チームワークを高める”という
点です。

チームで集まって案を出し合う機会を設ける場としてオフィスを利用しましょう。

アイデアの出し合い、改善案、解決策など情報共有の場としてオフィスを利用することでお互いのチームワークが高まることに繋がります。

新しい働き方でのオフィスの役割③企業のビジョンをシェアし帰属意識を保つ場

3つ目は『企業への帰属意識を保つ場』としてのオフィスです。

具体的には以下のような施策が挙げられます。
・固定席を設けず、フリーアドレス制にする
・コミュニケーションが生まれる内装デザインにする
・社員同士がリラックスしながら交流ができるスペースを設ける
など。

テレワークが普及してきたことで
「企業、会社に属している感覚が減ってきた」
「同僚と疎遠になったと感じている」
といった声が挙げられるようになりました。

働き方が自由になった今だからこそ『社員の帰属意識、エンゲージメントをいかに高めていくか』を意識しましょう。
”エンゲージメント(engagement)”とは、社員の会社、企業に対する愛着心や思い入れといった意味。

社員の帰属意識を維持させることと、エンゲージメントを高めることこそが、企業としての重要なミッションなのだと理解して下さい。

働き方が変わってもオフィスが不要になるわけではない

働き方が変わってもオフィスが不要になるわけではない

たとえ時間も場所も限定しない働き方が企業として認めるとしても、オフィスそのものを無くしてはいけません。

テレワークには、向き不向きがあります。

「家だとどうしても集中できない」
「家族がいてあまり作業に没頭できない」

など「快適に働ける場がオフィスしかない」と感じる社員も中にはいます。

また「働く場所を自由に選べる」という制度を取り入れることで、
・生産性、パフォーマンスUP
・優秀な人材採用の機会につながる
・出産、子育て、介護のライフステージの変化による離職防止
など、企業にとっても社員にとってもメリットが挙げられます。

であれば、これからのオフィスは「自由な働き方の選択肢としてオフィスがある」という立ち位置にしましょう。

まとめ:テレワークとオフィス出勤をともに取り入れた企業制度を整えよう

まとめ:テレワークとオフィス出勤をともに取り入れた企業制度を整えよう

オフィスの今後の必要性に疑問を抱くお客様へ、多種多様な働き方に合わせたオフィスの在り方についてお伝えしてきました。

テレワーク普及により、出社率が極端に減ったとしても、オフィスそのものは残しておくべきです。

理由としては、
・対面でコミュニケーション取る場
・アイデアを出し合う、情報共有の場
・企業のビジョンをシェアし帰属意識を保つ場
として、オフィスは必要だからだとお伝えしてきました。

オフィスを残しておくことで、テレワークが向かないと感じる社員へ働く場としても提供できます。

オフィスの存在価値を保ちつつ、働き方に合わせたオフィスに生まれ変われるよう様々な点から見直す機会を設けましょう。


オフィスとしての在り方と価値観を高めていきたいのであれば”リノベーション”は、適切な手段だと言えます。

今後企業は、社員が「どう働くべきなのか」「どう働きたいのか」という、個人の価値観を尊重することが求められます。

社員一人ひとりの作業効率を上げるためにも、企業としての環境作りがより一層求められるようになるでしょう。

そのような中でも、特に集中ワークブースは、コロナウィルスの感染防止対策の一貫として誕生したものの、コロナが収束した後も需要が高まっていくと考えらます。

理由は、今成り立っているこの”新しい働き方”を、以前のような”元の働き方”に戻すとは考えにくいからです。

「集中ワークブースについてもっと知りたい」
「他にどんな見本があるか気になる」

という方は、下記より詳しい内容をご覧頂けます。
>>『集中ワークブース』を詳しく見てみる