「起業することになりましたが、オフィス新設のポイントってなんでしょう?」
「オフィスにはどんな種類があるのでしょう?」
というお客様への記事です。

この記事で伝えていること↓
・オフィス新設で押さえるべきポイント
・こんなオフィスの使い方もできる

これまで数多くのオフィス作りに携わった、TRUSTオフィス（の中の人）が、どこよりも分かりやすくお伝えしていきますね。

先に冒頭の質問にお答えしましょう。

オフィスを新設する上で、最低限押さえるべきポイントは5つあります。

これからお伝えしていく5つのポイントを意識しながらオフィスを新設していくことで「あー、こうすれば良かった」と、後悔することが減るかもしれません。

ここから先は『起業するお客様へ、オフィス新設の5つのポイント』について解説していきますね。

オフィス新設のポイントは5つ

オフィスを新設するのであれば、以下のポイントを押さえておきましょう。

ポイントは5つです↓
・自宅でできないか
・初期コストがいくらかかるか
・立地は適切か
・法人登記ができるか
・使用上、制限がないか

それぞれについてお伝えしていきますね。

オフィスを新設するなら①：自宅でできないか

まずは、自宅で事業ができないかを検討しましょう。

オフィスを新設する場合、初期費用がかかります。

もし可能であれば、軌道に乗るまでの間、自宅で事業を進めていくと大幅なコスト削減につながるでしょう。

誰も雇う予定もなく、商圏に問題がなければ自宅での起業を検討してみましょう。

オフィスを新設するなら②：初期コストを見る

初期コストがいくらかかるのかを確認しておきましょう。

賃貸オフィスを借りて起業する場合、保証金として賃料の6～12ヵ月分をオーナーに支払うことになります。

加えて、デスク、イス、印刷機、など、オフィス環境を整えるのに必要なアイテムを揃える必要があります。

それらを踏まえて資金を用意できるのであれば、特に問題ありません。
ですが、まだ軌道に乗ってない状態であれば、できるだけコストは抑えたいはず。

であれば、自宅をオフィスとして使うか、あるいは、レンタルオフィスやシェアオフィスを活用するのも1つの手です。

レンタルオフィス、シェアオフィスであれば、仕事に必要なアイテムがすでに揃っているケースがほとんど。
パソコン1つあれば、大幅な初期コスト削減が実現しつつ、問題なく事業ができます。

オフィスを新設するなら③：立地は適切か

オフィスを新設するのであれば、立地が適切かどうかを見極めましょう。

打ち合わせが多い取引先と、あまりに遠い距離にオフィスを設けては、手間がかかります。

できるだけ、やり取りの多い取引先の近く、あるいは最寄り駅から近い立地にオフィスを構えましょう。

また、最寄り駅は付近にオフィスを設ける際は、複数路線が乗り入れている駅を選びましょう。
利便性が高くなります。

駅付近にオフィスを新設すると、賃料や敷金が高くなりがちです。
ですが、レンタルオフィスを活用することで、駅付近であるにも関わらず、賃料や敷金を大幅にカットできるでしょう。

起業したばかりでも、ビジネスに適した環境の中で、事業を進められます。

オフィスを新設するなら④：法人登記ができるか

オフィスを新設する場合、法人登記ができるか、を確認しておきましょう。

賃貸オフィスやレンタルオフィス、シェアオフィスは基本的に本社オフィスの住所として法人登記できるケースが多いです。

ですが、コワーキングスペースやバーチャルオフィスの場合は、登記できないケースもあります。

事業において法人登記が必要な場合、忘れずにチェックするべきポイントです。

オフィスを新設するなら⑤：使用上制限がないか

オフィスとして使う際に、制限事項がないか確認していきましょう。

たとえば、
・移転しやすいか
・トイレは男女別か
・土日祝日は使えるか
・通信環境に問題ないか
・空調の効き目に問題ないか
・ゴミ回収や清掃をしてもらえるか

これらの点は、オフィスを新設する上で、意外と忘れがちになる点でもあります。

そのため、利用する中で不便に感じることがないか、あらかじめリサーチしましょう。

オフィスの種類と選び方

これから起業するのであれば、オフィスとして使える場所についても理解を深めていくと良いですよ。

選択肢が増え、ご自身に適したオフィスを見つけやすくなります。

オフィスとして使える場所は、以下が挙げられます↓
・自宅オフィス
・賃貸オフィス
・レンタルオフィス
・シェアオフィス
・バーチャルオフィス

それぞれ詳しく見ていきましょう。

オフィスの種類①：自宅オフィス

まずは、自宅をオフィスとして使うパターンです。

1人で起業する人の約60％が、自宅オフィスを活用しているとされています。

自宅をオフィスとして使うことで、家賃や光熱費の一部を経費として扱うことができます。

通勤するための移動が必要無くなるため、ライフワークバランスが整いやすくなることも。

プライバシーやセキュリティーの確保ができるというメリットも挙げられます。

また、デメリットとしては
・自己管理が難しい
・融資を受けられない可能性がある
・賃貸住宅だと法人登記が認められないこともある
といった点も挙げられます。

自宅オフィスの良し悪しを踏まえて検討していきましょう。

オフィスの種類②：賃貸オフィス

2つ目は、賃貸オフィスです。

賃貸オフィスは、不動産と賃貸契約を結ぶことでオフィスとして使えるようになります。

起業当初から複数人スタッフを雇うのであれば、賃貸オフィスを活用すると良いでしょう。

オフィスとしてしか使わなくなるため、セキュリティが確保しやすくなります。

取引先への信用度も高まるでしょう。

オフィスの種類③：レンタルオフィス

3つ目は、レンタルオフィスです。

レンタルオフィスとは、デスク、イス、印刷機や通信環境があらかじめ整ったオフィスを指します。

賃貸オフィスよりも初期費用が大幅に抑えられる点は大きなメリットと言えるでしょう。

レンタルオフィスの中には個室タイプを設けている場合もあります。

事業内容に合うようであれば、検討しても良いのではないでしょうか。

オフィスの種類④：シェアオフィス

4つ目はシェアオフィスです。

シェアオフィスとは、自社以外の人間が複数入居しながら仕事をする場を指します。

フリーアドレススタイルで活用することが多いでしょう。

そのため、シェアオフィスには、個室があまり備えられていません。

その分、安価で利用できる点はメリットとも言えます。

オフィスの種類⑤：バーチャルオフィス

5つ目は、バーチャルオフィスです。

バーチャルオフィスとはネット上に存在する仮想のオフィスのことです。

おもに「オフィスとして”住所だけ”を借りたい」というニーズ向けになります。

住所以外にも
・電話
・郵便の転送
・会議室のレンタル
・秘書代行サービス
など、運営スタイルによってサービス内容が異なります。

ただし、バーチャルオフィスで借りた住所を、法人の本店所在地として使えるかについては、各サービスにあらかじめ確認する必要があります。

まとめ：起業するときのオフィス選びは慎重に

「オフィスを新設する場合、何から始めたら良いでしょう?」というお客様へ、オフィス新設における5つのポイントと、新設方法についてお伝えしてきました。

自宅をオフィス化することで、初期費用と仕事を始めるまでの時間を短縮できます。

コスト、時間、メンタル的に、大きなメリットを実感できるでしょう。

ただし、”すべて自己管理のもと”で、仕事することになります。

体調管理だけでなく、タスク管理も会社に務める以上に徹底しなければなりませんよ。

また自宅だと、どうしてもメリハリがつきにくいと感じるときもあるでしょう。

その場合は、レンタルオフィスなどを利用しましょう。

自分で事務所を借りるよりも、大幅にコストを抑えられます。

いずれにせよ、自宅をオフィスにするのであれば、良し悪しをきちんと把握した上で取り入れましょうね。

色々とお伝えしてきましたが、新しくオフィスを準備するのに不安はつきもの。

それがたとえ、自宅だったとしても、です。

その不安を解消するには、その道のプロに聞くのが一番早い方法。

その道のプロとは、オフィスの内装作りや移転に強い施工会社を指します。

中でもTRUSTオフィスであれば、お客様の「こんなオフィスにしたい」を叶えられます。
お客様の考えや希望を一つ一つ汲み取っていけるからです。

これからオフィスを用意するのに、はじめからしっかりと計画を立てるのは簡単なことではありません。
ですが「こんな風にしたい」というお考えがあるのは理解できます。

TRUSTオフィスでは、その「こんな風にしたい」を、再現できるのです。

ぜひ一度、相談されてはいかがでしょう。