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2021.01.12コラム

新しいオフィスの在り方【シェアオフィスを考えてみよう】

新しいオフィスの在り方/シェアオフィスを考えてみよう

「シェアオフィスを新たに作るのってどうなの?」というお客様への記事です。

当記事では、オフィスとしての新しい在り方についてお伝えしていきます。

結論から言いますと、シェアオフィスの需要は今後も増えくると考えられています。

テレワークやリモートワークが普及されてきたことで、
「自宅以外の場所で働きたい」
「副業が軌道に乗ってきたので独立したい」
などのニーズが増えてくるでしょう。

となれば、シェアオフィスやコワーキングスペースのニーズも高くなります。
同時に、これらのニーズを見据えてシェアオフィスの開業を考える人も増えてくるとも言われています。

コロナ禍で変わってしまった働き方

コロナ禍で変わってしまった働き方

ここ数ヶ月で「自社オフィスに出勤させる機会が減った」という経営者が増えてきました。

と同時に「オフィスっているのか?」「オフィスは何のために必要か」と、改めて考えさせられる経営者も増えてきたとも言われています。

テレワークやリモートワークを普及することで、社員のパフォーマンスUPに繋げている一方、オフィスの在り方をどうするべきか。

その答えの一つとして『シェアオフィス』が挙げられます。

働き方が変わった影響はオフィスにも

働き方が変わった影響はオフィスにも

テレワークやリモートワークが普及したことで、社員への影響ばかりに注目されがちですが、オフィスそのものにも影響があります。

働き方が変わった影響として
・オフィスの必要性が問われるようになった
・テレワークやリモートワークがより推進されるようになった
・シェアオフィスやコワーキングスペースでの仕事が当たり前になった
ことが挙げられます。

それぞれ詳しくお伝えしていきます。

働き方が変わったことでの影響①オフィスの必要性

1つ目は、オフィスの必要性が問われるようになった、という点です。

冒頭でもお伝えした通り、テレワークによって、社員がオフィスに出勤する数が激減したことが理由です。

オフィスへの出勤人数が減れば、その分、新型コロナウィルスの感染拡大を防ぐことに繋がります。

もし、テレワークの導入がなければ
・3密を防ぐ工夫
・換気機能を高めた工夫
・広々としたスペースが必要
・抗ウィルス、抗菌性能が高い壁床材の採用が必要
などの対策が常に必須です。

テレワークを通して各々の場所で仕事をしてもらえれば、自社オフィスでのコロナ対策が最低限に抑えられます。

よって、テレワークが普及しきれている業種によっては「自社でオフィスを持つ意味があるのか」と、疑問視する声が増えてきた、ということです。

働き方が変わったことでの影響②テレワークの推進

働き方が変わったことでの影響②テレワークの推進

2つ目は、今後もテレワークがどんどん増えてくるだろう、という点です。

5G(第5世代移動通信システム)が実用されるようになってきたのも、テレワーク普及の要因だと言われています。

5Gの普及により、
・高速化
・大容量化
・多数の端末接続可
などが実現できるようになるとされています。

テレワークやリモートワークは、安定した通信が欠かせません。
スムーズかつスピーディーな通信環境が実現することから、テレワークの普及がより進むことでしょう。

となれば、自社オフィスへの出勤数も今までよりも減ってくるのでは…と言われています。

働き方が変わったことでの影響③シェアオフィスという選択肢

テレワークやリモートワークがより普及されると同時に『シェアオフィス』や『コワーキングスペース』の利用が増えてくると言われています。

「ずっと家だと集中できない」といった理由が挙げられるからです。

また『好きな時に、好きな場所で働ける』といったニーズもどんどん高まっていくでしょう。

『仕事がはかどりやすく、かつ、適度にリフレッシュできる空間=シェアオフィス』
というイメージが少しずつ根付いていきます。

シェアオフィスは、これらのニーズに答えらえる環境だからこそ、よりニーズが増えてくると言われています。

必ずしも自社オフィスが必要というわけではない

必ずしも自社オフィスが必要というわけではない

極論ですが、今後、自社オフィスを持たない事業や企業が増えてくるとも言われています。

あるいは自社オフィスを持ったとしても、必要最低限の機能、部屋を用いただけの
『コンパクトなオフィス』として、成り立っていくのではないでしょうか。

コロナ禍では、3密を防ぐべくテレワークやリモートワークが普及されるようになってきました。

一方で、コロナの不安がない状況になったとしても、テレワークやリモートワークが無くなるとは考えにくいでしょう。
となれば「企業の”自社オフィス”を以前のような形に戻すべきか」と言われれば、そうとは限りません。

今後は、新しいオフィスの形として”自社オフィスを持たない企業”のような形が増えていきます。
自宅だけでなく、シェアオフィスやコワーキングスペースがあれば、仕事ができるのです。

自社で仕事をするよりも生産性UPに繋がるのであれば、テレワークを止めることで企業が得られるメリットは無いと言えるでしょう。

まとめ:新しい働き方と新しいオフィスの在り方は進化している

まとめ:新しい働き方と新しいオフィスの在り方は進化している

オフィスの在り方を改めてお考えのお客様へ、シェアオフィスの今後の需要性についてお伝えしてきました。

業種次第ですが、テレワークやリモートワークは今後も増えていくでしょう。
例え「コロナの不安が収まる状況になったとしても」です。

理由は、社員のライフワークバランスが整うことで、仕事へのパフォーマンスUPに繋がるからだと言われています。

であれば、自社オフィスの今後は
・自社オフィスを持たない
・ミニマムオフィス化、コンパクトオフィス化
が当たり前になる可能性が高くなるでしょう。

新しい働き方を通して、会社や企業の在り方までもが変化しています。

今後企業は、社員が「どう働くべきなのか」「どう働きたいのか」という、個人の価値観を尊重することが求められます。

社員一人ひとりの作業効率を上げるためにも、企業としての環境作りがより一層求められるようになるでしょう。

そのような中でも、特に集中ワークブースは、コロナウィルスの感染防止対策の一貫として誕生したものの、コロナが収束した後も需要が高まっていくと考えらます。

理由は、今成り立っているこの”新しい働き方”を、以前のような”元の働き方”に戻すとは考えにくいからです。

「集中ワークブースについてもっと知りたい」
「他にどんな見本があるか気になる」

という方は、下記より詳しい内容をご覧頂けます。
>>『集中ワークブース』を詳しく見てみる