2024.03.10 2024.03.18オフィス経営
ワークスタイルとは？種類や変革させる方法・ポイント・事例も紹介
本記事で、「ワークスタイルとは？」という疑問にお答えするために、ワークスタイルの種類を解説します。ワークスタイルを変革させる方法・ポイント・事例もご紹介します。オフィスの開設や移転、リニューアルなどをご検討中の方は、ぜひご覧ください。
目次
ワークスタイルとは？基本情報を紹介
そもそもワークスタイルとは、どういった形なのでしょうか？ワークスタイルの変革を検討する前に、基本情報（定義や種類、トレンド、変革させるメリット・デメリット）を確認しましょう。
定義
まずワークスタイルの定義とは、「働き方」や「仕事の進め方」です。各企業の勤務場所や労働時間、雇用形態によって、ワークスタイルは変化します。例えば「オフィスで固定時間に働く正社員」というワークスタイルがあります。
なおワークスタイルは、各企業だけではなく、従業員ごとにも変化します。例えばオフィスから離れた距離に暮らす従業員なら、テレワークやシェアオフィスのワークスタイルが可能です。
種類
次にワークスタイルの種類は、雇用形態や労働時間、勤務場所などによって分類されます。
- 勤務場所による分類（オフィスやシェアオフィス、ABWなど）
- 労働時間による分類（固定時間やフレックスタイム、裁量労働など）
- 雇用形態による分類（正社員や契約社員など）
同じ企業においても、様々なワークスタイルの従業員が在籍しています。例えば正社員として、オフィスで固定時間に働くだけではなく、シェアオフィスで裁量労働で働くことも可能です。各企業の事業内容や各職種の業務内容などに応じて、ワークスタイルを選びましょう。
トレンド
それからワークスタイルのトレンドは、ハイブリットワークです。ハイブリットワークとは、オフィスワークにリモートワークを組み合わせた働き方です。各企業の職務規定（例「毎週水曜日に全社会議」など）に基づいて、従業員が自由に出社日や勤務場所を選べます。
ハイブリットワークを取り入れることで、リモートワークのデメリット（「勤務時間とそれ以外の時間の区別がつけづらい」「上司、同僚とのコミュニケーションが不足する」など）の解消を期待できます。
参照元：日本労働組合総連合会「テレワークに関する調査2020」（14ページ）
変革させるメリット・デメリッ卜
そしてワークスタイルを変革するメリットは、生産性の向上や優秀な人材の確保などです。ワークスタイルをハイブリッドワークに変革すると、通勤によって消耗していた体力を仕事に充てられるため、生産性の向上につながります。また多様な働き方を保障して、育児や介護などと仕事を両立できれば、優秀な人材を確保しやすいです。
ただし時間と費用は、ワークスタイルを変革するデメリットです。ワークスタイルを変革するためには、制度（勤務場所や労働時間、雇用形態）を見直す会議を開催したり、デジタルツール・システムを導入したりしなければなりません。ワークスタイル変革には、予算が必要です。
ワークスタイルを変革させる方法
基本情報を踏まえたうえで、ワークスタイルを変革させる方法も押さえましょう。本記事では、4点に整理（目的と目標の設定から計画の全体周知、施策の実行、評価・改善まで）して、ご紹介します。
目的と目標を設定する
まずワークスタイルを変革させる方法として、目的と目標を設定しましょう。ワークスタイルを変革させる目的には、企業の生産性向上や従業員の定着率向上などが挙げられます。目的の達成率を評価するために、数値で評価できる目標を設定してください。
例えば従業員の定着率向上を目的とするなら、新入社員の在籍年数やアンケート結果などの目標を設定します。ワークスタイルを変革させる目的と目標を設定するためには、現状の課題や従業員のニーズを把握しましょう。
計画を全体へ周知する
次に目的と目標を設定したら、ワークスタイル変革の計画を全体へ周知してください。計画を全体へ周知するためには、社内での説明会を開催したり、対象者に個別面談を実施したりする方法があります。
ワークスタイル変革の計画を全体へ周知する際には、目的や目標を明確に伝えることが重要です。従業員の理解と協力を得られるほど、ワークスタイル変革の計画を進めやすくなります。
施策を展開する
それから全体に周知した計画に従って、ワークスタイル変革の施策を展開します。リモートワークを導入する場合には、社内規定（共通の出社日や勤務時間の監理方法など）を具体的に決めておきましょう。
またワークスタイル変革の施策を展開するためには、デジタルツール・システムの導入も必要です。事前に使い方を従業員に説明して、円滑に普及させましょう。ワークスタイルを変革させる際のポイントについて、後ほどご紹介します。
定期的に評価・改善する
そしてワークスタイル変革の施策を展開しながら、定期的に評価・改善しなければなりません。事前に設定した目標の達成率について、客観的な方法（売上データやアンケート調査など）によって評価しましょう。
そして評価した内容に基づいて、ワークスタイルを変革する目的を達成できるまで、従業員に改善を促します。改善策を押し付けるだけではなく、具体的な成果を示して従業員のモチベーションを高めてください。
ワークスタイルを変革させる際のポイント
方法だけでなく、ワークスタイルを変革させる際のポイントも押さえましょう。本記事では、8点（アンケート調査やセキュリティ、コミュニケーション、柔軟な働き方、雇用条件、残業時間、デジタルツール・システム、勤務環境）についてご紹介します。
従業員に対するアンケート調査
まずワークスタイルを変革させる際のポイントとして、従業員に対するアンケート調査が挙げられます。現状のワークスタイルに関して、企業の課題や従業員のニーズなどを把握できるからです。
アンケート結果に基づいて具体的な課題やニーズを特定することで、ワークスタイルを変革する目的や目標を設定できます。企業の売上や従業員のモチベーションをアップできるように、ワークスタイル変革の計画を立案しましょう。
セキュリティの強化
次にセキュリティの強化も、ワークスタイルを変革させる際のポイントです。オフィス外から社内ネットワークに接続する従業員が増えるほど、セキュリティのリスク（不正アクセスや情報漏洩など）が高まります。
そこで企業の保有する情報資産を確認したうえで、適切なセキュリティ対策を検討しましょう。なおオフィスのセキュリティ対策についてまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
コミュニケーションの活性化
またコミュニケーションの活性化も、ワークスタイルを変革させる際のポイントです。ワークスタイルを変革して多様な働き方が広がるほど、従業員同士のコミュニケーションが希薄になる恐れがあります。
そこでコミュニケーションを活性化させるために、デジタルツール・システムを導入したり、内装デザインを工夫したりしましょう。オフィスのコミュニケーションを活性化させる内装デザインを紹介していますので、次の記事も併せてご覧ください。
柔軟な働き方の導入
それから柔軟な働き方の導入も、ワークスタイルを変革させる際のポイントです。企業の課題や従業員のニーズに基づいて、柔軟な働き方（フリーアドレスやABWなど）を検討しましょう。フリーアドレスは、フロアの有効活用やコミュニケーションの活性化、生産性の向上などを促します。
またABWには、コスト削減や業務効率向上、フロア整理、求職者へのアピールなどのメリットがあります。ABW導入による費用対効果をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
雇用条件の改善
そして雇用条件の改善も、ワークスタイルを変革させる際のポイントです。雇用条件（勤務場所や労働時間、雇用形態、休暇など）を改善して、従業員が働きやすくなれば、生産性の向上や優秀な人材の確保を期待できます。
例えばテレワークを導入することで、オフィスから離れた場所に暮らす従業員や短時間勤務を希望する従業員が働きやすくなります。オフィスにテレワークを導入するメリットとデメリットをまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
残業時間の削減
さらに残業時間の削減も、ワークスタイルを変革する際のポイントです。残業時間を削減して、各従業員がワークライフバランスを保ちやすくなれば、仕事に対するモチベーションを維持できます。
残業時間を削減させる方法には、業務内容の見直しやAIによる自動化、アウトソーシングなどがあります。各従業員の業務量削減や業務効率向上によって、残業時間の削減を図りましょう。
デジタルツール・システムの導入
続いてデジタルツール・システムの導入も、ワークスタイルを変革する際のポイントです。ワークスタイル変革に役立つデジタルツール・システムには、デジタルサイネージや書類電子化システム、業務管理システム、電子契約システムなどがあります。
なおデジタルツール・システムは、ワークスタイル変革だけではなく、DX推進のためにも重要です。オフィスDXを進めるメリットや流れなどをまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
勤務環境の改善
なおワークスタイルを変革させる際のポイントには、勤務環境の改善も含まれます。オフィス内での勤務だけではなく、シェアオフィスやサテライトオフィスの導入も検討しましょう。
なお勤務環境の改善は、ワークスタイルの変革だけではなく、オフィス改革（課題を解決してより良いオフィスへと改善する取り組み）にとって重要です。オフィス改革の流れや施策例をまとめてありますので、次の記事も併せてご覧ください。
ワークスタイル変革の参考事例
理想的なワークスタイルへと変革するために、参考事例を調査しましょう。本記事では事例5点を取り上げて、各事例の特徴（テレワークとライフワークバランス、デジタルツール、シェアオフィス、時短勤務制度）をご紹介します。
テレワークを導入した企業
まず「横河電機株式会社」は、2016年からテレワークを導入した企業です。社会環境の変化や従業員の要望に合わせて、段階的にテレワークの条件（就業場所や利用限度など）を緩和しながら、ワークスタイルを変革してきました。
テレワーク導入の効果を検証したところ、従業員の運動不足が課題に挙がりました。そこで運動不足解消のために、独自の健康応援WEBサイトを作成して、従業員に運動習慣が定着するように働きかけています。
参照元：横河電機株式会社「テレワーク推進賞 横河電機事例発表」（9－21）
ライフワークバランスを重視する企業
次に「カルビー株式会社」は、ライフワークバランスを重視する企業です。「個人の生活が充実すれば、仕事にも反映され、能力が上がる」という理念を掲げて、ワークスタイルを変革。時間の長さではなく結果を重要視して、各従業員の仕事を評価しています。
ワークスタイル変革の施策として、テレワークを導入しています。仕事と家庭の両立がしやすくなったり、不要になった通勤時間を有効活用したりする効果を各従業員が実感しています。
参照元：厚生労働省「カルビー株式会社」
独自のデジタルツールを導入した企業
また「ベネッセコーポレーション」は、独自のデジタルツールを導入した企業です。ワークスタイル変革の施策として、ハイブリット勤務におけるコミュニケーション活性化や業務効率化が推進されています。
独自のデジタルツールが従業員の勤務状況をリアルタイムで可視化してくれるため、コミュニケーションが活性化されています。また体調の報告や勤務予定の共有もできるため、業務効率性も図られています。
参照元：株式会社ベネッセホールディングス「ベネッセコーポレーション、 出社・在宅の「ハイブリッド勤務」環境を推進」
シェアオフィスを利用する企業
それから「大同生命保険株式会社」は、シェアオフィスを利用する企業です。以前からテレワークやサテライトオフィスを導入していましたが、さらにワークスタイル変革の取り組みを進めて、2021年から外部企業の運営するシェアオフィスの利用を開始しました。
シェアオフィスは、オフィスへの出社や自宅でのテレワークが困難な従業員にとって、「第3のワークスペース」です。快適な勤務環境を提供することで、業務効率化や優秀な人材の確保が期待されています。
参照元：大同生命保険株式会社「“時間と場所”にとらわれない柔軟で多様な働き方の推進 ～シェアオフィスの利用開始～」
時短勤務制度を整備した企業
そして「イオンスーパーセンター」は、時短勤務制度を整備した企業です。育児や介護に従事している従業員を対象に、1年以上の勤続が条件です。各従業員の状況に応じて、時短勤務か一定期間の休職を選べます。
さらに育児・介護に従事する従業員は、月数回のテレワークを申請できます。計画や報告などの業務が対象です。ライフワークバランスを保てるように、ワークスタイルが変革されています。
参照元：イオンスーパーセンター公式ウェブサイト「ダイバーシティの取組み」
ワークスタイルの変革を検討しよう！
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